基礎教育の前に、基礎能力を持っているか否かの見極めが必要です。受入企業が求める作業に対し、どのような能力が必要なのか分析することは、受入企業の責任です。

海外の若者で、日本企業が求める即戦力人材はいません。また存在していたとしても、技能実習・特定技能の在留資格での来日を目指す可能性は低く、受入企業の待遇では応募しないかもしれません。

よって海外面接の際、必要な作業に対する能力を見極める面接を行うことが受入企業の腕の見せ所となります。

…力作業を求める職場で、来日後に非力と叱責しないように。

…手先が器用な作業を求める職場で、来日後に不器用と叱責しないように。

送出機関に対し、来日前に作業習得を過度に求める方がいますが、これはお門違いというものです。

送出機関側に多額な投資をすることもなく、語学学習を進める傍らで、88職種161作業（2023年8月31日時点）の対応などできるはずもありません。技能、技術、知識の習得は来日後の日本側の責任ですので、過度な要求をするよりも、少しでもコミュニケーションが図れるよう、語学学習に専念をしていただいた方が効果的です。

d1-2-1 海外での基礎教育

①技能実習制度とはなんぞやまず、第一に一般的な外国人の若者が「技能実習制度とはなんぞや」を理解していることはまずありません。海外への就労を目指している若者であっても同様...

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d1-2-2 国内での基礎教育

来日後の入国後講習期間では実習は禁止されていますし、講習施設側では個々の受入企業の作業指導はできません。必要であれば追加して自前で独自の入国後講習を開催するか、来校して別途指導...

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