海外での資格教育・技能教育 | ＳＡＶＥ大百科

日本の職場と全く同じ機器があるわけでもない環境で、現地における作業方法を中途半端に習得しても、変な「癖」が身に付いてしまうと、来日後にその習性から入るのは遠回りの作業から発生するため、海外での作業は特に求めずに、日本語学習に専念をさせましょう。

海外面接の前に、受入企業の作業風景動画などを共有し、来日後の作業参加に抵抗が無いか、興味が湧くかなどミスマッチの防止には努めるべきです。

現在は技能実習終了後に、特定技能という滞在延長の選択肢もあるため、作業に対する興味・関心は、成長した優良人材の他社流出を防止する第一歩となります。

海外での資格教育には限界がありますが、そのターゲットとして送出し機関のスタッフ教育と技能実習生、特定技能外国人に対する教育があります。

【海外送出し機関、教育機関のスタッフ】

各国のスタッフに、これらの試験を受験させることにより、基礎能力の向上に努めるよう要請してみてください。

【技能実習生、特定技能外国人】

基本的に日本の資格海外で取得するのは困難ですが、共に日本国内での就労には様々な技能試験等が準備されています。

専門用語、設備器具工具等の名称等の事前教育は実施されてから日本へ送り出すことが望まれます。

特定技能評価試験が各国で実施されています。教材も少しずつ増えて行っています。

現地での技能基礎知識教育の実施は、今後の送出し機関の必須項目となっていくとも考えられます。

帰国した技能実習生や特定技能外国人にその指導者として活躍してもらうというのも一つの方法ではないでしょうか。