受入先(企業)は「採用面接」ですが、送出機関と監理団体からすると「マッチング面接」、つまりお見合いのようなイベントなのです。仲人としての役割をしつかりと果たしてあげましょう。

  • 企業が希望する条件と、外国の若者が希望する条件とのマッチング
  • 企業での業務・作業と若者の能力とのマッチング
  • 企業の社員、先輩技能実習生とのマッチング

色々な視点から観察して、企業の担当者の方に助言をしてあげてください。手抜きをすると結局監理団体のミスってことになりかねません。企業の担当者の自己責任だ!!!! と言った所で、トラブルは監理団体に持ち込まれて来ますし、後始末は監理団体の役目です。マッチングミスはここで防ぐのが一番です。ここをすり抜けると数カ月後日本に入国してきます。

 

必ず同席して

  • 実際に受け入れする企業には必ず面接を実施してもらいましょう。「監理団体に一任」という依頼は引き受けないでください。Web面接でも良いですから、必ず面接を実施してもらってください。
  • 従事する業務の説明や、雇用条件の説明・確認は必ず、技能実習生と、企業と監理団体と送出機関が同席のもとで行う事を心がけてください。 言った言わない、知らなかった・・・トラブルが発生しますから。

心構え

  • 候補者は本当のことは言わない、合格になるための回答を言う          
  • 人は自分自身のことですらよくわかっていないことが多い(若ければ若いほどに)      
  • その人の事実(真実)は過去にだけ存在する。(未来のことは何とでも言える)           
  • 人は不確定、変動要素の塊であり「絶対」というものがない。 (未来永劫、約束されるスペック等はない)    
  • 面接はギャンブルではない、採るべき人財を選び抜くと同時に、採るべきではない人材を全力で排除することが肝要。

履歴書の事前確認

外国での記載事項は「正しい記載は少ない」と考えましょう。名前すら正確ではないことが多いので、必ずパスポートや身分証明書での確認が必要と考えてください。

オフィシャルで名前が正確に確認できることが望ましいです。

家族構成

一人っ子と、兄弟がいるいないでは、性格や考え方に違いが生まれます。既婚か未婚か、子供がいるかいないか、彼氏彼女がいるかどうか、履歴書をチェックをして、面談時に色々な質問をしてみてください。顔つきや返答の仕方をチェックしておくのも大切です。(ここでは海外ということもあり、現実優先にて日本の法はいったん横に置いています)

学歴

まれに大学卒業という若者も居ます。逆に学校へ行ってない(行けなかった)若者も居ます。

出稼ぎ経験

海外への出稼ぎ経験がある子は、その内容を聞くと姿勢や苦労の様子がわかります。

宗教

国にもよりますが、確認すべき項目の一つです。 特徴は現地スタッフに確認しましょう。

身長、体重

職場や作業内容によっては、確認すべき項目の一つです。

兄弟・友人関係

面接参加者の中に、技能実習生の兄弟・友人など、いわゆる縁故者がいる場合もあります。

日本で技能実習を行う技能実習生が優秀なので優先採用したい…といった感情も理解できますが、本人と候補者は縁故であっても、瓜二つの性格・能力を発揮するとは限りませんので、冷静に一般参加者と同じ視線で面接を行うことをお勧めします。

現地面接では、WEB面接では感じられない本人を直に見て決めることができるメリットがあります。
直接対面しないと分からない雰囲気であったり、面接時以外の待っているときのしぐさで有ったりを見ることができます。

特定の職種以外は、面接時点でどのくらいの能力があるか?は分かりません。
イメージでも構わないので、この候補者が会社に来た時の事を想像して、最も「会社に合った人」を選ぶようアドバイスしましょう。
あまり事前の履歴書の情報を鵜呑みにしないほうがいいでしょう。特に経験の部分はあまり重視しないほうが良いでしょう。(そもそも仕事のレベルが違う場合もありますので)

万が一、採用予定人数に対し、マッチングしていると実感する候補者が未達の場合、無理に採用を行わず、予定人数以下ですが面接を終了することをお勧めします。
多忙な中、高額な費用にて渡航し、不足する人材を確保したい感情も理解できますが、マッチングしていなかった、入国後にトラブルを抱えるような人材を採用した場合、全ての責任が日本側となります。
送出機関においても、定数採用に至らない事は誠に遺憾ですが、無理にミスマッチな人材を採用し、入国後に失踪、途中帰国対応となれば、送出機関にとっても余計な労力やリスクが発生し、信用も落とします。
第六感として違和感がある中でも、それでも採用を決定する場合は、入国後に監理団体・送出機関に対し不平不満を言わないといった受入企業側との確認・約束が必要です。


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